児童ポルノ法は表向きは児童の保護だ。未成年の男女をポルノ業界で働かせるのは倫理的によくない、という大義名分がある。
それはそうだが、例によって裏がありそうな気がする。世界を支配するユダ金たちがまたよからぬ企みを仕掛けているのではないか。
1. ユダ金が日本の漫画・アニメ産業を衰退させるため
さゆふらっとまうんど氏が提唱するのがこれ。
ただし、漫画・アニメ産業を衰退させたところで、日本経済への影響力はそれほど大きいとは思えない。これが、この説の難点だ。
電機、自動車、建設などの産業にブレーキをかけるのとはちがい、漫画やアニメはかなり小さい産業なのではないか。
それに日本は二次元児童ポルノの先進国かもしれないが、実写版児童ポルノは欧米にくらべ、発展途上国である。
一理あるかもしれないが、やや説得力が弱い。
2. マフィアによる児童ポルノ市場独占
禁酒法のおかげでアル・カポネは躍進し、禁酒法が廃止されると没落した。
酒の輸入を禁じれば、普通の企業は法を犯してまで密輸しない。そこで警察と追いかけっこしながら密輸ビジネスを営むマフィアの市場独占となる。
南米の麻薬生産業者が人体に害の少ない一部の麻薬を合法化するよう運動したところ、麻薬を扱うマフィアのボスが猛反対。
もし通常の製薬会社が麻薬を生産し、薬局で麻薬が安価に販売され始めたら、これまで市場を独占していたマフィアたちの利益は激減する。
日頃、マフィアの鉄砲玉は警官とドンパチやりながら麻薬を売っている。麻薬が合法化すれば、警官には捕まらなくなるが、結局、マフィア組織自体は損することになる。
同じ原理で児童ポルノ法が設立すれば、児童ポルノ産業はマフィアの独占市場になる。
マフィアと癒着したユダ金が考えそうなことではある。
3. アジア・アフリカ人の人口削減政策の一環
熟女ブームを電通が意図的に推進していることはネットで知ったが、これと合わせて考えると、人口削減説が信憑性を帯びてくる。
かつて80年代、バブル時代は、マスコミはロリコンを推奨した。世の男性たちに大人より子供の女性に興味を持たせるよう情報操作していた。
それが一転、熟女ブームである。
熟女人気は結婚の高齢化を促し、これは少子化につながる。できるだけ出産が難しい年齢の女性に男性が興味を持てば、当然、出生率は減る。
ユダ金は地球の人口が増えすぎたとマスコミに反復させるが、要はアジア・アフリカ人が増えすぎると白人支配がおぼつかなくなる。だから間引きしたいのだろう。
戦争を起こしたり、天津を爆破したり、人工地震を起こしたり、気象兵器で攻撃したり、エボラ出血熱やデング熱などの細菌をバラまいたり・・・・。
アジア人、アフリカ人を殺すだけでなく、出産を減らせば自動的に人口は減る。そしてそれにより、ユダ金は自分たちの支配力を確保するのである。
児童ポルノ法の背景にはこうしたユダ金の姦計が垣間見える。
