クマ出没ニュースの真相

　ここ数年、どういうわけか、熊の被害ニュースをよく目にする。地震関連のニュースより多いくらいだ。
　田畑を荒らされた、というだけならともかく、熊に襲われ、人間が怪我をしたり、死んだりしているのだ。
　なんでも気象の影響で山で木の実などが不作になり、熊が餌を求めて人里まで下りてくる。その結果、熊の出没ニュースが多くなった、ということらしい。
　それにしても、これだけ被害ニュースが相次げば、政府も何か対策を打てばいいものを、何もするつもりがないらしい。
　いたずらに恐怖を煽っているだけに見える。

　ツキノワグマは絶滅危惧種だから、動物保護団体が熊を殺傷しないよう呼びかけている。このため”熊問題”は一向に解決しない、とニュースに書いてある。
　本当だろうか。
　動物保護団体の人も、まさか自分や自分の家族が熊に襲われているときに、かけつけたレスキュー隊に熊を射殺しないでくれ、とは言わないだろう。
　あくまで人命に危害が及ばない範囲において、熊を大事にせよ、というのが動物保護団体の主張だと思う。
　何か裏がありそうだ。何らかの世論操作を目的としているのではないか。

　私が推理した熊の被害ニュース多発の理由は以下の二つである。
①東京の一極集中を維持し、地方に人口を移動させないよう、世論操作する
②銃の取得を容易にし、日本を米国のような銃社会にするよう、世論操作する

　東京から不動産の安い地方へ引っ越そうをしていた人が、熊が出るから地方は危険だということになれば、移住をあきらめる。
　一方、熊退治には一般の人が銃を所有すべきという世論が起き、銃刀法が改悪され、日本は米国あたりから多量に銃を購入し、銃社会になる。日本が銃社会になれば、米国のように治安が悪化することは必須だ。

　東京の一極集中は東京の住民にとっても地方の住民にとっても不幸なことだ。都心の人口を地方へ移動すべきだ、という議論は多くの政治家や評論家が昔から唱えている。だが一向に実現する気配がない。「首都機能移転」プロジェクトも結局、なくなってしまったに等しい。
　妨害している勢力がいる証拠だ。
　ところで東京の一極集中を維持しようとする勢力とは誰か。テナント業を営む都内のペンシルビルのオーナーや貸アパートの大家か。それもあるかもしれない。だが彼らに国策を左右できるほどの力はない。
　既得権にしがみつく官僚たちはどうか。彼はある程度、政治に影響力がある。
　だが最大の勢力は米国のジャパンハンドラーズたちだろう。東京にすべてを一極集中せさておいた方が日本を支配しやすい。
　また日本が銃社会になり治安が悪くなれば、日本のGDPは下がり、円は安くなりドルは高くなる。暴落するドルを防衛するためにも、日本を徹底的に貶めなくてならない。
　この前まで盛んだった、近未来における首都圏大震災予想ニュースと同様、熊の被害ニュースにも米国ジャパンハンドラーズの暗躍が垣間見られる。
　いずれも日本人を不安にさせ、夜眠れなくなるニュースである。はた迷惑な話だ。

　以上、根拠のない妄想でした。