無料化・低価格化するソフトウェア ニュースから音楽・ゲームまで

ネットの普及でもたらされたものの一つにソフトウェアの無料化・低価格化がある。
いや、プログラムに限定すればネットの普及以前のパソコンの普及からすでに始まっていたといっていい。システムプログラムやライブラリなど20年前、30年前だったら当時の物価で20万円や100万円ぐらいしたものが今では無料になっている、あるいは信じられないくらい安くなっている、ということがよくある。これは単なる技術上のイノベーションのせいで、ＩＴ関連技術者はともかく、われわれの日常生活のライフスタイル上に変化を与えるものではない。そうに考えるのが一般的かもしれない。
だがプログラムから始まったソフトウェアの無料化・低価格化の流れは、ネットが普及すると一般人のライフスタイルを変える分野にまで広がってきた。
新聞を購読しなくてもニュース記事はポータルサイトやミクシーで読めるようになった。CDを買わなくても大抵の音楽はＹouＴubeなどで聴けるようになった。地図を買わなくてもGoogleマップが、百科事典を買わなくてもWikipediaがあれば事足りる。英語の本であれば、Googleブックスで絶版本を無料で読める。
映画、ゲーム、新刊書籍などはまだ無料ですべて消費できるようになったとは言い難いが、この勢いでいけば無料化、低価格化の波は押し寄せてくるだろう。あらゆる種類のソフトウェアが無料または大幅に値下げしているからだ。
そもそもソフトウェアは製造原価が無料で、開発時にだけコストがかかる。だから無料で量産することが可能なのだ。ニュース記事はそれを書く記者の人件費、音楽はミュージシャンの人件費に加え、録音スタジオの使用料、楽器のメンテナンス費などがかかるかもしれない。
いずれにせよ、ハードウェアでは原材料費がかかるからこうはいかない。
ここでよく議論されるのが、新聞社、音楽業界、映像業界、出版業界、放送業界、ゲーム業界が、今後、どうやって稼いでいけばいいのか、という話題だ。ソフトウェアが無料になれば商売上がったりになるからだ。
だが本当に困っているのは例えば新聞記者ではなく新聞社である。同様に困っているのはミュージシャンではなくＣＤ会社（米タワーレコードは倒産している）であり、作家ではなく出版社であり、クリエイター自身ではなく映画業界、ゲーム業界、放送業界の各企業である。
つまりネットの普及によって、ソフトウェアのクリエイターではなくソフトウェアのブローカーが困っているのだ。通販サイトのおかげで中抜きになった流通業者と同じだ。
一番最初に無料化、低価格化の波が押し寄せたＩＴ関連技術者を注目してみよう。彼らはネットが普及した今の時代をどう評価しているだろうか。全員ではないかもしれないが、オープンソース系の一部の技術者たちは今が天国のように思えるかもしれない。ある程度の技術力と英語力があれば、オープンソースのライブラリを利用でき、昔では考えられない高度なソフトウェアを自分一人で作成できるからだ。
ジャーナリストやミュージシャンの中にもネットが普及した今の時代が天国だと考えている人がいるはずだ。
新聞社に勤めなくてもブログがあれば自分を記事を不特定多数の人に自由に発表できる。アルファーブロガーはもちろん、池田信夫氏や上杉隆氏のように、いわゆるしっかりしたジャーナリストに分類できる人の中にも、ネット時代の恩恵を被っている人もいる。上杉氏が日本の記者クラブを批判する理由は、記者クラブを撤廃させた時点でフリーブロガーが大手新聞社の記者と完全に対等に仕事ができるようになるからだ。よい記事が書ければどこの所属していても一流のジャーナリストであり、一流のマスコミ会社に勤務していてもよい記事が書けなければ一流のジャーナリストではない。そういう時代がやってくる。
インディーズのロックバンドもメジャーと何らわけへだてなく、自分の音楽を自由にMySpaceに発表できる。音楽はＣＤを購入するのではなく、iTunesから1曲ずつ数百円でダウンロードして購入する時代になった。
いずれにしてもよいソフトウェアを供給することは、これまで以上に世の中から求めらている。後はどこでソフトウェアのクリエイターたちが金を稼げばいいかだが、そのへんはどうにかなりそうな気がする。音楽のiTunesのような新しい課金の徴収方法が考案されるかもしれない。新聞社が記者から、ＣＤ会社がミュージシャンから、出版社が作家から搾取していた中間マージンがなくなれば、その分、ソフトウェアの真の供給者と消費者の間でソフトウェアを安価に取引できるはずだからだ。