rupo新曲

12万人デモ ガス抜きで終わらないために不正選挙追求を！

　8月30日、国会前デモに12万人が集まった。

　安保法案に反対するデモだ。若者を中心とするSEALSだけでなく、老若男女、あらゆる世代が参加した。

　植草一秀氏のブログを読むと、自ら主宰する「オールジャパン　平和と共生」のメンバーとともに自身も参加したようだ。

　私は個人的に休日出勤で行けなかったが、できれば参加したかった。

　ところで安倍首相は、12万人デモなどどこふく風とばかりに、安保法を強行採決する腹積もりなのだろう。

　デモを単なるガス抜きで終わらせないために、不正選挙追求を提案したい。

　2014年12月の衆院選で自民党が政権に返り咲いたが、この選挙以降、日本では国政選挙、地方選挙の両方で様々な不正選挙が行われている。

　詳細は「リチャード・コシミズ」でググっていただきたい。

　様々な市民団体が不正選挙訴訟を起こしているが勝訴したのは高松選挙区の１件のみ。

　では敗訴した案件では不正選挙はなかったのかというとそうではない。

　裁判所自体が不正選挙主催者側に取り込まれていて、不正裁判が行われているのだ。

　そんなバカな、と思う方は、これもまた先ほどの「リチャード・コシミズ」でググるか、デイリーモーションなどで裁判の様子を撮影した動画を探していただきたい。

　少なくとも不正選挙があったと訴訟を起こしている人や集団が多数いる、ということだけは紛れもない事実であり、これだけはネトウヨ工作員さんも否定できないだろう。

　安倍内閣が不正選挙で誕生したならば、安倍内閣でも決定事項はすべて無効になる。

　こういう論理にもっていき、安保法案を潰すのはいかがだろう。

　それともう一つ、不正選挙に加わった人、某宗教団体の信者などが、内部告発するのはどうだろう。

　自身の身の危険を考えている場合ではない。

　何もしなければ安倍内閣はこのまま米国の命令通り、日中戦争か極東戦争を始めることは自明だ。

　そうなれば結局、自分たちが死ぬことになる。

　内部告発が日本を救う、ほとんど唯一の希望なのだ。

児童ポルノ法を推理する

　さて、児童ポルノ法は以前から裏がありそうだと思っていたが、あまりネットで書かれていない。そこで、独断と偏見を恐れず、書きたいことを書いてみようと思う。

　児童ポルノ法は表向きは児童の保護だ。未成年の男女をポルノ業界で働かせるのは倫理的によくない、という大義名分がある。

　それはそうだが、例によって裏がありそうな気がする。世界を支配するユダ金たちがまたよからぬ企みを仕掛けているのではないか。


1.　ユダ金が日本の漫画・アニメ産業を衰退させるため

　さゆふらっとまうんど氏が提唱するのがこれ。

　ただし、漫画・アニメ産業を衰退させたところで、日本経済への影響力はそれほど大きいとは思えない。これが、この説の難点だ。

　電機、自動車、建設などの産業にブレーキをかけるのとはちがい、漫画やアニメはかなり小さい産業なのではないか。

　それに日本は二次元児童ポルノの先進国かもしれないが、実写版児童ポルノは欧米にくらべ、発展途上国である。

　一理あるかもしれないが、やや説得力が弱い。
　


2.　マフィアによる児童ポルノ市場独占

　禁酒法のおかげでアル・カポネは躍進し、禁酒法が廃止されると没落した。

　酒の輸入を禁じれば、普通の企業は法を犯してまで密輸しない。そこで警察と追いかけっこしながら密輸ビジネスを営むマフィアの市場独占となる。

　南米の麻薬生産業者が人体に害の少ない一部の麻薬を合法化するよう運動したところ、麻薬を扱うマフィアのボスが猛反対。
　
　もし通常の製薬会社が麻薬を生産し、薬局で麻薬が安価に販売され始めたら、これまで市場を独占していたマフィアたちの利益は激減する。

　日頃、マフィアの鉄砲玉は警官とドンパチやりながら麻薬を売っている。麻薬が合法化すれば、警官には捕まらなくなるが、結局、マフィア組織自体は損することになる。

　同じ原理で児童ポルノ法が設立すれば、児童ポルノ産業はマフィアの独占市場になる。

　マフィアと癒着したユダ金が考えそうなことではある。



3.　アジア・アフリカ人の人口削減政策の一環

　熟女ブームを電通が意図的に推進していることはネットで知ったが、これと合わせて考えると、人口削減説が信憑性を帯びてくる。

　かつて80年代、バブル時代は、マスコミはロリコンを推奨した。世の男性たちに大人より子供の女性に興味を持たせるよう情報操作していた。

　それが一転、熟女ブームである。

　熟女人気は結婚の高齢化を促し、これは少子化につながる。できるだけ出産が難しい年齢の女性に男性が興味を持てば、当然、出生率は減る。

　ユダ金は地球の人口が増えすぎたとマスコミに反復させるが、要はアジア・アフリカ人が増えすぎると白人支配がおぼつかなくなる。だから間引きしたいのだろう。

　戦争を起こしたり、天津を爆破したり、人工地震を起こしたり、気象兵器で攻撃したり、エボラ出血熱やデング熱などの細菌をバラまいたり・・・・。

　アジア人、アフリカ人を殺すだけでなく、出産を減らせば自動的に人口は減る。そしてそれにより、ユダ金は自分たちの支配力を確保するのである。

　児童ポルノ法の背景にはこうしたユダ金の姦計が垣間見える。

イカ天、エビ天、ロス天はいかが？ （RK vs さゆの現在）

　アクセス解析を調べるかぎり、最近、本ブログは①リチャード・コシミズとさゆふらっとまうんどの確執、さらには、②さゆふらっとまうんどとRaptの確執に関する話題が一番多く読まれている。

　アクセス総数のほぼ50％近くを占める。

　意外なのは、その次に読まれているのが”宮澤賢治とカフカの比較文学論”。

　日独二人の個性的ファンタジー作家が、驚くほど似た生涯を送った、という主旨だ。

　ところでアクセス解析でキーワードを見てみると、さゆの正体、Raptの正体、さらにはRKの正体といった類が多い。

　陰謀論者たちが本当に信用できるのか、との疑問を抱いてる人が、いかに多いかを物語っている。

　ロス天はロスチャイルド＋天皇の略だが、今やさゆの代名詞になった感がある。

　そもそもＲＫはロックフェラーは批判するのに、ロス天を批判しないのはおかしい、とさゆが噛みついたことから両者の確執は始まった。

　ところが、さゆの天皇批判はもう一つ精細を欠く。Raptのように悪魔崇拝を持ち出してのオカルト天皇批判は論外。

　万世一系の歴史的虚偽から天皇批判をするのも今一だ。

　犬丸勝子氏のように天皇の戦争責任を正面から論じるのが、左翼が昔からやっている伝統的な天皇批判だろう。

　やはりRKが言うように、さゆは独立党分断を企む裏社会勢力の傀儡だったのか、と考えてみたりもする。

　ところでさゆが唱える選挙制に替わる新しい政治システムとは何なのか。

　熱中症必至ピクニックに参加しないと、このへんは教えてもらえないのか。

　しかしながら精細を欠くと言えば、米国デフォルト祭りである。旧勢力がなお権力の座に居座り続けて、失脚しそうにない。

　果たして世界は本当に変わるのか。

　いずれにせよ、ロス天という音は天ぷらを想起する。私の好みはエビ天と掻き揚げ天。イカ天はあまり好きではない。

　ロス天をキーワードに本ブログのアクセス数に寄与してもらえれば、と願う次第。

　

「小説家になろう」にみるフリーカルチャー運動の兆し

　　最近、「小説家になろう」（以下、「なろう」）にはまっている。

　素人が小説を書いて自由にサイトに投稿でき、それを不特定多数の人が「小説を読もう」で自由に読むことができる。

　ラノベ出版社がサイトに多数、広告を出しており、実質的なスポンサーのようだ。

　才能ある新人作家をサイトで青田買いできる。特にアクセス数の多い作家の作品は、出版すれば一定の確率でベストセラーになる。

　こういう意味で「なろう」はラノベ出版業界を活性化させていると言える。

　だが別の見方をすれば、「なろう」は出版業界にとってマイナス面も持った両刃の剣かもしれない。

　「なろう」のおかげで、小説は本屋で買わなくても無料で読める時代になったからだ。

　素人の作品とはいえ、探せばかなりレベルが高い作品もあり、自分はiPadにダウンロードして通勤電車の中で読んでいる。

　プロの傑作にくらべれば、「なろう」のそれはさすがにまだその域には達してないが、通勤の快適な時間つぶしになるぐらいの面白さはある。

　自分の経験では、本屋で時間をかけて選んだ本はハズレが少ないが、キオスクで電車に乗る直前に慌てて買った文庫本はハズレが多い。

　買った本にもハズレがあることを考えると、無料小説のアタリは”お得感”がある。

　難を言えば、「なろう」で面白い小説を探すのに骨が折れることだ。

　ランキング上位の小説は、あまり（自分にとって？）面白くない。

　出版社の方でわざとつまらない小説をランキング上位に挙げているのか、と思うことがある。面白い小説を簡単に検索できたら、誰も本屋で小説を買わなくなるからだ。

　フリーカルチャー運動の一環に「なろう」が寄与していると自分は思うのだが、ネットでそんな意見はまだ見つけてない。だからこれを書いた。

　今後、ラノベや小説の出版業界がどのような方向へ進むのかはわからないが、いずれにせよ、小説が無料で読める時代は歓迎すべきだと考える。

巨大組織はこうしてダウンサイジングすべき

　以前、このブログで巨大組織のダウンサイジングを唱えてきました。昔とは少し考えが変わりましたが、ここでまとめます。

1.政府
　まず首都を福島に移転する。
　都道府県を原則廃止し、政府は国と市町村の二重行政にする。国は内務省、外務省、防衛防災（産業）省、警察消防省の四つに短縮し、後は市町村に任せる。消防庁は現在、総務省の管轄だが、警察と一本化する。
　マスメディアによる情報操作は原則、政府は行ってはならないという法律を作る。
　内務省は、現在の法務、財務、金融、総務など、その他すべてを管轄する。日本銀行は金融庁と一体化し、国が造幣を管理する。
　外務省は外交の他、諜報活動を主に行う。
　防衛防災省では軍事技術のうち民間に転用できるものを転用するが、産業の助成や規制に関する行政は原則、地方に任せ、国単位で必要な工業製品の標準規格を定める。また気象兵器を平和利用した気象コントロール用人工衛星など、地方や民間では管理が難しいものだけ、国で管理する。
　市町村では、①社会インフラの建設と運用管理、②福祉、③産業の助成と規制（工業票標準規格）、④保険衛生、⑤徴税などの使役（⑥防災救急？）などを担当する。
　市町村の市議会議員は当番制の直接民主主義。市長は供託金無料で誰でも立候補できる。

2.第三セクター
　原則、廃止する。ただし国にあった多くの第三セクターを市町村ごとに管轄する。市立独法でサーバーを管理し、検索エンジンやストリートビュー、SNSなどを設ける。
　またゴミのリサイクルを促進し、金属類などの市町村内での自給率を高める。そのための市立独法も設ける。

3.大企業と大手金融資本
　第三次産業（サービス）は大幅縮小。弁護士と行政書士、税理士と会計士は一体化する。
　無駄な規制を減らすことでサービス業は減らせる。本当に必要なサービス業は警察などの治安維持サービス、医療サービス、清掃サービスのみ。
　ロボットを使えばほとんどの仕事は無人化、小人化が可能。
　製造業は縮小し、個人商店規模でそれぞれの地域市場向けに小規模生産することが理想。金融業は地域の信用金庫が主流。また証券会社を縮小し、上場会社を減らすとともに、未上場会社の相続税を安くする。
　農林水産業も原則として、自営の小規模を増やす。自給自足型自作農の兼業農家を増やす。
　
3.学校法人
　学校を総合公民館にして、できるだけ行政の箱物の建設を減らす。また通学制は小学校低学年のみ、後は通信教育を基本にする。校舎建設は土地の無駄遣い。その分、住宅に回すべき。

4.宗教法人
　国を支配する力を持った大手宗教法人はすべて危険。縮小し、宗教課税を課し、暴力団と癒着がないよう、監視する。
（個人的には無宗教の有神論者が正しい信仰だと信じています。神仏を信じない人には宗教団体は無意味ですが、信じる人にとり、なぜ僧侶、神官、神父、牧師が神仏を独占できるのでしょうか。神仏を独占して、宗教行事に金銭を要求する行為は、空気を私有物だと主張し、呼吸する人から呼吸料を毎月請求する行為と同じでしょう）

5.医療法人
　薬漬け医療をやめる。そのためには世界規模で製薬業界、学会による医療業界支配をやめさせる必要がある。
　このためには医学界の情報を消費者に徹底開示する必要がある。
　交通事故などで大怪我した場合は大病院が必要だが、慢性病には代替医療と混合診療ができる個人医院を増やし、大病院を減らす。

6.広域暴力団
　広域暴力団は解体し、以下の民間企業に分割する。これらの産業を行政は応援せず、基本的に縮小する方向で調整する。また広域暴力団がなくなることで小規模暴力団が多数発生し、かえって治安が乱れるという懸念がある。そこで地方警察が小規模暴力団を徹底壊滅する。
　そのためにも暴力団に関する全情報を国民に開示することが重要。

①民間諜報下請け業
　国の諜報機関の下請けで、外国スパイの工作防止や暗殺などを担当。武闘派の多くのヤクザはこの業態へ移行する。
②製薬業
　麻薬や脱法ドラッグの一部を合法化し、製造・販売する。
③製銃業
　地方住人が熊などの被害に遭わないよう、銃刀法を改正して銃を持たせる。その上で銃の製造・販売をする。また一方で、過疎地の山村への人口移動を促す。
③風俗芸能産業
　従来のいくつかの規制をなくして営業。


　
　　

一体いつまで待てばいいの？ 米国デフォルト祭り

　さて、これを書いているのは2015年5月26日だ。

　「国家非常事態対策委員会」では、ベンジャミン・フルフォード氏がゴールンデンウイークくらいまでは、もうすぐ旧勢力がパージされるようなことを言っていたが、最新号の発言では、今年秋まで米経済は持つとのこと。

　米国デフォルトになれば、自分の貧乏生活もいいわけができる、という妙な期待があった。

　そんなとき、昨日はひさしぶりに人工地震。

人工地震は1回につき、どれくらい予算が必要なのか知らないが、庶民の自分が一生かけても稼げないくらいの金が飛ぶのでは。

　まだまだ米国も裏社会も余裕がありそうだ。

　安倍内閣は不正選挙を追求されず、政権の座に居座り、次々と国民を不幸にする政策を毎日のように閣議決定。

自分が個人的に困るのが円安ドル高。その逆になれば少しは元気が出るのだが。

　ジョナサン・ケイナーの占いでは、今年、世界中の多くの国の金融機関はうまく立ち回り、金融危機は回避できるとのこと。

　だとしたらこのもやもやした状態はさらに続き、自分一人がホームレスになり、餓死し、それからゆっくり、米国デフォルトが始まるのか。

　元気が出るニュースを一つくらい聞きたいものだ。