2014年5月22日木曜日

「飢える噛む」の遊び心と産業のダウンサイジング

ドラマ「孤独のグルメ Season4」の放送が決定したらしい。

私はこのドラマの大ファンで、Season1から全話見ている。

印象的だったのは沼袋の焼肉屋だ。「飢える噛む」と書かれた看板が忘れられない。

英語の"welcom"と、焼肉を貪る意味をかけたのは明らかだか、いかにも個人経営の飲食店という感じがした。

個性的過ぎるのだ。私は「飢える噛む」を面白いと思うが、悪趣味と思う人もいるだろう。

大手ファミレスチェーン店で広報部の若手が提案したら、上司から却下されそうなコピーだ。

個人商店の良さは、店主の自由でわがままな発想が許される、という点だ。

大企業や役所では、最大公約数的な発想をするので灰汁の強すぎるものは切り捨てられる。

実際、もっと違う看板にした方が、客が入ったかもしれないが、店が存続できるくらい客が入るなら、「飢える噛む」でも誰からも文句は言われない。

店主の上に上司はいないからだ。会社だとこうはいかない。

会社の社長の場合、最終決定権はあるかもしれないが、たくさんの部下がいる手前、個性的過ぎる発想は採用しにくい。

彼らがどう思うか気にしなくてはならないからだ。あまり変なことをすると彼らがついてこなくなる。

ちなみに、この店は40年近く続いているようだ。「飢える噛む」で大正解。

そもそも「孤独のグルメ」という番組自体が個人商店礼賛という感じがする。

紹介される店もチェーン店や高級レストランでなく、小さな家族経営の店ばかりだ。

主人公の井之頭五郎も海外雑貨輸入業の個人事業主。

サラリーマンが”孤独のグルメ”を味わえるのは、定時後の仕事仲間との飲み会でなく、営業先で仕事の前後くらいだろう。

井之頭五郎は個人事業主だからサラリーマンより、”孤独のグルメ”を自由に味わう機会があるのでは?と考えるのはこじつけか?

大量生産、大量消費時代から、多品種少量生産へ。産業構造の変化とともにその業態も変化する。

産業の中心が大企業から個人事業へ移るのかどうかわからないが、いずれにしても個人事業の最大メリットは「飢える噛む」の遊び心だ。



2014年3月29日土曜日

近未来の航空交通④ 補足

 さて、「近未来の航空交通」シリーズの補足をします。

 従来型の大型飛行機や空港はそのまま利用するとして、私が提唱する新しい航空交通はすべて無人機です。それもエアバスではなくエアタクシー、エアハイヤーです。つまりチャーター機です。
 チャーター機というと運賃が高額に思えますが、いくつかの方法で格安で運営できます。第一に無人機なのでパイロットの人件費が浮きます。第二に空港の建設費、運営費が少額です。第三に小型機なので製造、運営のコストが少額です(設計もコストダウンする方法あり)。
 もう一つ、エネルギーのコスト問題があります。石油ではなく、環境にやさしい電気やエタノールを使うことを前提としています。これは本稿では触れませんが、石油より安くできるということを前提としています。
 もともと安く建設できる空港ですが、IT化によりできるだけ無人化、省人化を進めれば、さらに運営費は安くなります。
 これらの無人機は人を乗せるために利用し、一般に物流には使いません。
 国内の独立行政法人か国際組織でサーバーを管理し、それぞれの機体が衝突しないよう、航路を調整します。機体自身はスマホやPCで予約できます。

 従来のジャンボジェット機やエアバスは船舶でたとえると遊覧船です。
 客室乗務員が御馳走を運ぶのは、到着まで時間がかかるからです。目的地にすぐ着いてしまえば、そんなサービスは不要です。一方で観光目的で遊覧船のニーズがあるのと同様、従来型飛行機もあっていいでしょう。


①無人クワッドコプター

 プロペラが四つあるヘリコプターです。ビルの屋上や公園などがヘリポートになります。ビル自体を別の目的で建設するとしたら、空港建設費が最も削減できるタイプです。
 
 電動で稼働するEV機なので、騒音も排気ガスもありません。最高速度は300km/h弱、最高飛行距離は1000km弱。
 ホテル、マンション、公民館、ショッピングセンター、駅ビル、②や③の空港ビルなどの屋上にヘリポートを建設しておけば便利です。住宅街、商業地のいずれからも利用できます。
 
 昔、仕事で東京から大阪の会社へ日帰り出張したことがあります。その1週間後、今度は栃木の住宅街にある接骨院に営業で出張しました。
 大阪の会社は新大阪駅から地下鉄で2駅か3駅ぐらいのところにありました。駅ビルか駅から歩いてすぐのビルだったか覚えていません。ただ遠距離にも関わらす、日帰り出張がそれほど大変ではありませんでした。
 一方、栃木の接骨院ですが、1時間にほとんど1本のローカル線を使ったため、大阪出張と同じくらいの時間がかかりました。
 直線距離にすれば、はるかに近いのに、この不便さはどうしたものか、と私は思いました。
 クワッドコプターなら東京から20分以内くらいに最寄駅ビルか公民館の屋上に到着するでしょう
 

②無人小型飛行艇(超音速ジェット、水陸両用)

 遠方や海外へ行くときは、まず自宅の近所のビルから空港までクワッドコプターで飛びます。次に小型飛行艇や後で述べる小型陸上機で目的地近郊の空港まで飛びます。最後に目的地付近のビルまでクワッドコプターで飛びます。こういう使い方はどうでしょうか。

 日本は島国です。全国のほとんどの都道府県が海に面しています。一つの都道府県で海岸沿いに港兼用で飛行艇用空港を複数建設すれば、全国どこからでもクワッドコプターで20分以内に空港に到着できるでしょう。さらに内陸地でも湖や河川に空港は建設できます。
 従来型空港のうち、海岸に建設してあれば、飛行艇用にも拡張工事できます。

 離島は四方に飛行艇用空港を建設することができます。離島を発展させれば本土も発展します。できるだけ離島内で生活必需物資は自給自足できるようにする一方、大量の物流は船で、人流には飛行艇を使うのはいかがでしょう。ブロードバンドさえ確保できれば、世界中どこに住んでいても情報でハンディはありません。

 ロシアにはジェット飛行艇があります。まだ超音速ジェットはないようですが、小型化すれば、1000km/hより速い飛行艇は開発できるのではないでしょうか。また水陸両用の飛行艇もあります。これは従来型空港にも離発着可能です。
 飛行艇は主に国内線を想定していますが、アジア近郊などの国際線にも使えます。


③無人小型超音速陸上機

 バスより乗用車の方がスピードが出るのと同じ原理で、ジャンボジェット機より、超音速戦闘機の方がスピードが出ます。
 一番早い機体でマッハ3くらい。地球の反対側まで約3時間で到着します。
 機体の開発費は戦闘機だと高くつきますが、旅客機にすれば、ジャンボジェット機より安くなるのではないでしょうか。
 従来型空港が使える他、小型機専用空港も建設してみてはいかがでしょう。特に飛行艇空港のない内陸部の都道府県に、最低1つ作るのです。
 建設費は高く、騒音問題などもありますが、従来型空港よりは安く、公害も少ないでしょう。
 これは遠距離の国際線専用機です。
 超音速旅客機と言えば、フランスのコンコルドを思い出します。ボーイング社のジャンボ機に比べ、事故率が高いせいでコンコルドは生産中止かつ営業中止になったような感じがします。フランスではコンコルドにかわってエアバス社がスピードの遅い豪華旅客機を製造しました。私はこの流れを正反対にしたいと考えます。コンコルドより小型で高速のエアタクシー、エアハイヤーを開発するのです。ただし事故率はジャンボ機より低くしなくてはなりません。


④無人ティルトローター機

 スピードや飛行距離はクワッドコプターの2倍です。積載量によっては、短い滑走路が必要とのことで、クワッドコプターのヘリポートより大型のヘリポートが必要かもしれません。
 ただ将来的にはクワッドコプターを淘汰する交通システムになるかもしれません。
 墜落ばかりしているオスプレイのせいでティルトローター自身に悪印象を持っている人もいるかもしれませんが、国産の安全なテイルトローターを開発するのです。
 技術的に進歩すれば安全なティルトローターも可能と考えます。
 東京から関東圏内がクワッドコプター、名古屋、新潟、仙台がティルトローター、大阪が新幹線、北海道、九州、沖縄、台湾、朝鮮半島、ロシアがジェット飛行艇、欧米が超音速陸上機、という棲み分けができるかもしれません。





2014年3月23日日曜日

資本主義、共産主義を超えて④

4. オープンソースな自給自足技術とまとめ

 さて、ここでクルーソー主義の原点に戻ります。

 もともとクルーソー主義では、自給自足で原始生活でなく、現代人の普通の生活を実現することを目的としていました。
 自給自足を実現するためには、”自給自足工学研究会”のような研究組織が必要です。この研究会では、衣食住、家具、家電、日用雑貨、上下水道、エネルギー、情報、医療、防衛などの生活必需分野で、一人で生産する技術を模索します。また研究成果はできるだけオープンソースにして、設計情報、製造情報、生産ライセンスなどを共有します。
 
 共産主義は生産手段の共有を謳いました。クルーソー主義では生産情報(設計情報、製造情報、生産ライセンス)の共有を謳います。

 自分で生活必需物資を確保できれば、私たちは誰からの支配からも逃れることができます。もう一つ、略奪者から身を守る治安維持能力も必要ですが、これは原則として政府に任せます(ただしセルフディフェンスという言葉が英語にはあることは覚えておくべきでしょう)。

 都市国家の考えは個人の自給自足を補完するものです。個人の完全な自給自足は難しいなら、一つの市町村単位でそれを実現します。この場合、個人が市町村に支配されないために、直接民主制が有効です。
 またクルーソー主義はリバタニアリズムが基本です。つまり個人の生活に行政は極力、口を出しません。その一方で、個人を直接、間接支配する可能性のある巨大組織を、政府は厳しく監視します。巨大組織に対して政府はリベラリズムで対峙します。

 クルーソー主義社会を実現するために、もう一つ重要なのが、政府が国民に対して情報操作できない仕組みを作ることです。法律でプロパガンダを禁ずることも有効かも知れません。でもそれだけでは不十分です。ネットを最大限利用し、国民1人1人が政府の情報操作と戦っていく姿勢が必要です。

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さて、以上がクルーソー主義の概略です。

お読みいだいたみなさんのご意見をコメントいただけたら幸いです。



資本主義、共産主義を超えて③

3. 都市国家と直接民主制

 クルーソー主義の第三の柱が地方分権です。

 警察、軍隊といった治安維持サービスは国が提供すべきですが、それ以外のすべての行政サービスを原則として市町村などの基礎自治体が提供します。つまり道路や橋、上下水道、エネルギーなどの社会インフラを基礎自治体が建設するのです。
 
 産業の規制や助成も基礎自治体が担当します。ただし規制と助成はできるだけ少なくすべきです。

 行政だけではありません。生活必需物資の大半を基礎自治体内で自給できるようにするのです。一つの市内にあらゆる分野の生活必需物資の製造業を誘致するのです。いわば、都市国家です。

 アイスランドは人口30万人で国連に加盟する独立国家です。国家とは、もともとそれだけの少人数で運営できるものなのです。かつてドイツでは一つの市が独立国家でした。

 さて、市が都市国家になったところで、市民が直接、政治に参加します。直接民主制です。

 市民が当番制で市議会議員になってもいいし、市の人口が少なければ、市民全員がネットなどで市議会に参加する方法もあります。また公務員はこれらに参加できない、という制度でもいいでしょう。

 市議会での一般市民の役割は、無駄な税金を取られないよう、行政を監視することです。これまで”箱物の建設”や”お祭りの運営費”の名目で、市民は有無を言わさず税金をむしり取られてきました。これに対抗する手段として、市民は市議会に参加するのです。

 また市長や市議会議員に立候補するための供託金も、ゼロにするか、十分低くすべきでしょう。これにより、経済的に貧しい人でも公職に立候補できるようになります。 

資本主義、共産主義を超えて②

2. リバタリアニズムとリベラリズム

 さて、クルーソー主義の政治的側面について説明します。

 米国で政治的イデオロギーについて議論する場合、リバタリアニズムとリベラリズムが2大潮流になるようです。

 リバタリアニズムは他者の権利を侵害しないかぎり、政府は国民の生活に干渉すべきでない、という思想です。治安を維持するために警察がいて、殺人や窃盗は罰せられますが、こうした犯罪の取り締まり以外は自由です。

 これに対し、リベラリズムは修正資本主義です。共産主義とは違い、私有物は認められますが、富を公正に分配すべく、政府が国民の経済や生活に細かく干渉します。

 クルーソー主義は第一にクルーソー主義的社会実現のためにリベラリズムを採用します。第二に政府の意思決定に影響力を及ぼすあらゆる巨大組織に対してもリベラリズムを採用します。一方、そうではない一般の国民に対してはリバタリアニズムを採用します。

 ここで言う巨大組織とは大企業のような民間組織、宗教法人や学校法人などの非営利組織、第三セクターのような半官半民組織、独立行政法人のような国営組織を指します。これらの組織は必要以上に巨大化したら、原則として政府の力で解体または縮小します。
 解体や縮小がふさわしくない場合は、その組織が政府を支配しないよう警戒します。

 また政府自身も小さくすることが望ましいのです。

 一方で、政府を動かすほどの資金はないが、働かなくても遊んで暮らせる人に目をつけ、高い税は取りません。彼らに対して政府はリバタニアニズムで対応します。

 本来、民主主義は公正な選挙で政治家が選ばれるべきです。政治家は世のため人のために貢献しようという志を持った人がなるべきです。

 ところが豊富に資金を持った巨大組織が政治家と癒着し、政治家を支配しているのが、今の社会の現実です。こうした状況では政治家は世のため人のためではなく、スポンサーである巨大組織のためにしか働きません。

 贈収賄の規制の法律をいくら作っても効果はありません。巨大組織の存在そのものが問題なのです。

 では巨大組織、たとえば世の中から大企業がなくなり、中小零細企業だけになっても、国民は現在の生活や消費活動を維持できるのか、と疑問を持たれる方もいらっしゃるでしょう。

 その質問に対する私の回答はこうです。100%ではないが、70~80%イエス。クルーソー主義の究極的姿は、あらゆる製造業で、1人の工場オーナー労働者が生産できる社会です。

 70~80%がイエスと言うのは現時点の生産技術を踏まえた数字です。最終的に存続すべき巨大組織は残るかも知れませんが、生産技術を開発すれば、100%イエスに近づくことも可能だと信じます。

資本主義、共産主義を超えて①

 これまでの政治、経済、社会の仕組みが国内的にも世界的にも行き詰まり、何か新しい仕組みが必要だと感じている人は多いと思います。
 
 これから私が提唱する新しい仕組みを仮にクルーソー主義と名付けましょう。クルーソー主義のクルーソーとはロビンソン・クルーソーから来ています。つまり自給自足型経済の思想です。

 分散型資本主義という思想が最近提唱されてます。クルーソー主義は一面的にはこれに近いかもしれませんが、別の面では対極的かもしれません。

 もしクルーソー主義よりいい名前があれば、どうかコメントで私に提案してください。

1. 資本主義、共産主義の次にくるイデオロギー

 さて、クルーソー主義の最大の特徴は、生産手段のあり方にあります。
 
 資本主義は、少数の資本家が工場(生産手段)を所有し、多数の労働者が資本家の命令で働かされるという経済モデルです。労働者が稼いだ富は資本家から搾取されていました。

 一方、共産主義は労働者が工場(生産手段)を共有する、という経済モデルです。

 私に言わせれば、共産主義は資本家が政府の役人に変っただけの疑似資本主義です。本当に工場を所有しているのは労働者ではなく政府の役人たちです。労働者は自らの意志というより、工場所有者たる政府の役人の命令で働かされ、生産物は工場所有者たる政府の役人に搾取されていました。

 これに対し、クルーソー主義は、労働者各人が工場(生産手段)を丸ごと所有、または私有する、という経済モデルです。

 そして私有物たる工場で働くのは、原則としてオーナー労働者1名。オーナー労働者は会社で言えば、社長兼平社員です。誰かの命令で働かされるのではなく、自分の意志で働きます。今日、仕事をサボりたければそれも自由。働きたくなったら働けばいいのです。

 クルーソ主義経済では、生産された製品の1部または全部をオーナー労働者が消費し、残りを転売します。

 工業を農業に、工場を田畑に置き換えて考えてみると、わかりやすいでしょう。地主が小作人を働かせ、年貢を搾取するのが資本主義農業。旧ソ連のソホーズ、コルホーズが共産主義農業。自給自足の自作農がクルーソー主義農業、ということになります。

2014年3月21日金曜日

ビットコインは古い通貨、真に新しい通貨とは

ビットコインは本当に新しい通貨でしょうか?

私にはどうもそうは思えません。悪い意味で従来型の通貨だと思います。

おそらくユダヤ金融資本が考え出した、金融詐欺だと思います。

とりわけ日本から金を搾取することが、ビットコインの目的ではないでしょうか。

ところで新しい通貨とは、一言で言えば

「ユダヤ金融資本の支配下から逃れている通貨」です。

もう少し具体的には、以下の性質を持っているべきです。


1.政府所有かつ政府管掌の中央銀行が発行する銀行券

2.地域限定の流通性の悪い通貨
(ただしその地域で生活必需物資の自給率は高い)

3.マネーゲームに適さない(金融機関を過度に大きくさせない)

4.金本位制、または固定相場制への回帰


たとえばかつて小渕総理が地域振興券を発行しましたが、

これなどは上記2に該当する新しい通貨です。おそらく3にも該当します。

リビアの中央銀行は完全に政府が所有しています。

したがってこの国の通貨は1に該当します。

またカダフィーが金本位制のアフリカ共通通貨を作ることを提唱していました。

これは1、2、4に該当します。

米国のフードスタンプはいわば生活保護ですが、

これは地域振興券と同様、2に該当します。

生活保護でなく、経済的に自立した状態で生活必需物資の消費の多くに

地域振興券やフードスタンプが使われるとしたら理想的です。

ところでユダヤ金融資本の支配下から逃れるには

以下の政策が有効でしょう。

①中央銀行を政府所有にし、金本位制の通貨を発行すること

②地域(そして国家)の生活必需物資の自給率を高めること

③地域振興券を発行し、国民はできるだけ通貨を使わず消費できること

④メガバンクでなく、地域の信用金庫が国民のメインバンクになること

⑤できるだけ企業を上場しない

⑥すべての組織はできるだけ小規模にする

⑦未上場企業の相続税は撤廃または安くする

⑧マネーゲームの収益には税金をかける