これからの時代について⑤ マスコミのダウンサイジング

1.マスコミのダウンザイジング

さて、いよいよ本論に入ります。

オウム事件、9.11自作自演テロ、3.11人工地震テロ、12.16不正選挙テロ。

リチャード・コシミズによれば、日本の大手マスコミは真実を語らず、かつての”大本営発表”よりひどい嘘のニュースを流して国民を洗脳し続けています。

しかしここ数年のうちに、何らかの形で真実の全部、または一部が明るみに出ると思われます。

「これまで嘘をついてました。今後は真実のニュースを報道しますので、国民のみなさん、引き続き、地上波テレビのニュースを見て、大手新聞のニュースを読んでください」

こんな発表があるかもしれません。国民は戦後、”大本営発表”の情報操作詐欺で騙されています。

同じ手口の詐欺にいくらなんでも今度はもう騙されません。

地上波テレビ放送局、大手新聞社は解体して、ダウンザイジングする必要があります。

国民を洗脳するための手段としてのマスコミを政府は持つべきではありません。政府は国民を洗脳してはいけないとう法律を作るべきかもしれません。

電通のような国民洗脳機関も、NHKのような不当な”テレビ税”で運営している放送局も必要ありません。

海外のスパイや、麻薬シンジケートと癒着した宗教団体の支配下にあるテレビ局、新聞社は論外でしょう。即刻、解体すべきです。

政府はただ広報発表をネットで行えばいいのです。この発表はマスコミを仲介せず、国民が直接アクセスできます。

国民には真実を知る権利があり、真実に基づいて国民自身が意思決定できるのが、本来の民主主義の政治システムのはずです。

テレビや新聞は最初は都道府県のローカル局や地方新聞が最大手となり、次に市町村レベルのマスコミ、さらには個人事業レベルのマスコミが、国民に情報を与えるメディアに成長していけばいいのです。

テレビ局も新聞社もある意味、個人で作れる時代です。

厳密には個人テレビ局は、ニコニコ動画やUstream、ＹｏｕＴｕｂｅを利用した配信です。

動画の撮影や編集は、個人が入手できる金額のデジカメとＰＣ、編集ソフトを使っても、かなり高いクオリティーのものが作成可能です。

個人新聞はネットのブログを使えば可能です。DTPを使って紙媒体の新聞を自費出版で作るのも、コストはかかりますが、最近はかなり安くなりました。工夫をすれば零細企業でも支払える額です。

ネットを利用すれば、大企業でなくとも、マスコミのサービスは提供できるのです。

ローカル局が独自のテレビドラマやバラエティー番組を作る時代です。マスコミのダウンサイジングはすでに始まっているのです。

ある意味、リチャード・コシミズのブログや動画が個人事業規模、零細企業規模のマスコミの走りです。今後はこういうマスコミが世界的に増えていき、マスコミの主流の一つとなるでしょう。

大手マスコミがなくなり、無数の個人商店規模のマスメディアが自由にニュースを流した場合、国民は自己責任で情報の取捨選択をする義務が生じます。

何しろ電通による支配がなくなればマスメディアは媒体ごとにかなり違ったニュースを報道するからです。同じ国際問題の事件を扱う場合でも、メディアによって、どちらの国が正しくどちらの国が悪いのか、その論点が異なります。

英語などによる海外メディアから情報を収集する国民も増えてくるでしょう。逆に英語で世界に情報を発信する個人事業規模のマスメディアも出現するかもしれません。

ところで、人工地震や福島原発テロによる放射能汚染問題に対する発言で、これまで専門家とされる国立大学や国立研究所の科学者たちの権威が、ここ数年の間に、少なくともＢ層を除く国民の間で失墜しました。

つまり彼らは政府の命令で嘘の情報を発言したからです。

民間企業の回し者なら自社の利益のために嘘もつくが、国立機関に勤務する科学者ならそんなことはない、というのがこれまでの常識でした。

しかし政府が積極的に国民に嘘の情報を発信している以上、彼らを上司とする国立機関の科学者たちは、上からの命令で嘘をつくしかなかったのです。

これからは個人事業規模のジャーナリストたちが、科学的専門知識を要する問題で正しい記事が書けるよう、在野の科学者や研究機関の助けが必要でしょう。

ただこうした科学者や研究機関を運営する予算をどこから捻出するかについては、私もわかりません。

当面はボランティアでお願いするしかないかもしれません。これは個人事業規模のジャーナリストたちにも言えるかもしれません。

生計を立てる手段を複数持つ、という形態が今後は増えるかもしれません。

最後に蛇足ですが、グーグルのストリートビューは、本来、民間企業でなく、行政がやるべき仕事だと思います。人工衛星からのリアルタイム情報も使えばさらに便利になります。

NHKを解体して、非営利団体として和製グーグル機関を設立し、NHKの職員、予算などを吸収するのはどうでしょうか。

グーグルもユダヤ金融資本の傘下とのこと。「邪悪になるな」が社是とのことですが、どうなるか分かりません。

グーグルの主なサービスを代替できるサーバーを国内で保有し、それを公共機関が税金で運営するのです。つまりマスコミそのものではなく、マスコミのインフラを公共機関が管理するのです。

これなら”テレビ税”の有効活用だと思うのですが、いかがでしょうか。