さて、前回は、これからの国防は通常戦力の時代ではない、と書きました。
そこで新しい軍事技術を開発する日本版DARPAの設立を提唱したのですが、もう一つ、情報戦について述べないと片手落ちです。
情報戦とは狭義にはスパイ工作です。外国の国家機密情報を収集したり、要人を暗殺したり、外国のスパイ工作活動を妨害することなどが含まれます。
しかしならが広義の情報戦には、マスコミの世論操作などが含まれます。
「金融のダウンザイジング」のところで書き忘れたのですが、ユダヤ金融資本に対抗する有効な経済的手段の一つにドルの価値を貶める国際通貨の創出があります。
リチャード・コシミズが提唱するロシアを含めた極東アジアの共通通貨を作ることなどがこれに当たります。
しかしながら、アフリカ統一通貨を作ろうとしたカダフィーや、石油取引をドルからユーロに替えようとしたフセインはいずれもユダヤ金融資本に殺されてしまいました。
マスコミにはいずれもユダヤ金融資本勢力の話は一切出てきません。マスコミ自体が彼らの勢力下にあるから隠蔽されているのです。
ですからアジア共通通貨構想や日本版DARPA構想も、まず最初にCIAのスパイ工作を排除し、マスコミに真実を語らせる体制にしなければ、うまくいかないでしょう。
マスコミに関してはマスコミをダウンサイジングすることで、ある程度解決できます。
スパイ工作に関しては、やはりリチャード・コシミズが唱える日本版CIAの設立が必要でしょうか。
実は日本にも内閣官房調査室のようなスパイ機関はあるのですが、どの程度機能するかはわかりません。
前回、私が提唱した日本版DARPA構想ですが、一つには国内の軍需産業を立ち上げ、経済効果を創出する意味がありました。
税金を使って米国からオスプレイを買うのではく、国産のもっといい軍事用乗物や兵器を買うのです。
それも三菱重工や川崎重工だけでなく、ベンチャー系国内企業を立ち上げ、軍需製品を供給するのです。
ところが現在のような状況ではCIAの妨害工作に合い、結局、米国軍産複合体から役に立たない軍事兵器を高値で買わされてしまうでしょう。
これを防ぐためのいいアイデアは思いつきませんが、ひとつには「裏社会のダウンサイジング」が有効かと思います。でもこの話は後述することにして、ひとまずここで筆を置きます。
2013年3月21日木曜日
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